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造船業界の映像制作|造船所の撮影・採用動画・技術PRを考える

28 分前
読了時間: 11分

造船業界の映像制作には、船舶の建造工程や造船所の作業環境を理解し、企業の技術力や働く人々の仕事を的確に伝える企画・撮影技術が求められます。名古屋の映像制作会社SynAppsは、港湾・海運・製造業での豊富な映像制作経験を生かし、造船業界の採用動画、会社案内、技術PR、CGによる技術説明などの制作に対応します。本記事では、造船所の撮影、安全管理、建造工程の映像表現、採用映像の構成について、企業映像制作の専門家の視点から解説します。


目次

  1. 造船業界の映像制作には何が求められるのか

  2. 造船所の撮影で重要になる工程の理解

  3. 造船所の撮影における安全管理と撮影計画

  4. 造船業界の採用動画・リクルート映像

  5. 造船会社の企業PR・会社案内映像

  6. 船舶技術を伝えるCG・インフォグラフィック映像

  7. 造船技術を支える舶用機器・関連産業の映像制作

  8. SynAppsの港湾・海運・製造業分野における映像制作経験

  9. 造船業界の映像制作を依頼する際に確認したいこと

  10. 造船業界の将来を映像で伝える


青い湾に広がる造船所と港


日本の造船業が再び成長産業として注目されています。造船所の生産能力増強、AI・ロボットの導入、次世代船舶の開発、技能者の採用と育成。これらの取り組みを社会や求職者、取引先に伝える映像の役割も大きくなっています。


名古屋の映像制作会社SynAppsは、名古屋港、四日市港、清水港、三河港などの港湾・海運分野をはじめ、製造業や先端工業分野の企業映像を制作してきました。

本記事では、造船業界の映像制作に必要な知識と技術、造船所の撮影に特有の課題、採用動画・企業PR・技術説明映像の制作方法について、企業映像プロデューサーの立場から解説します。



1. 造船業界の映像制作には何が求められるのか


巨大な船体を建造する造船所は、映像表現の対象として非常に魅力的です。

ドックに横たわる船体、鋼材を吊り上げる大型クレーン、ブロックの組立、溶接作業、船舶の進水。こうした映像には、造船という仕事の規模と迫力を直感的に伝える力があります。

一方、造船会社が映像を制作する目的はさまざまです。


企業PRでは、船舶建造能力や技術開発力、品質保証体制などを取引先や社会に説明する必要があります。採用映像では、造船所で働く人々の仕事内容や職場環境、技術者としての成長機会を伝えます。技術紹介映像では、船舶の構造、推進システム、建造方法、環境技術などを分かりやすく示すことが求められます。


こうした用途の違いによって、必要な取材内容、撮影方法、シナリオ、編集構成は大きく変わります。

造船業界の映像制作を考えるとき、まず必要になるのは、何を誰に伝える映像なのかを決めることです。



2. 造船所の撮影で重要になる工程の理解


造船所を撮影する場合、船舶がどのような工程を経て完成するのかを理解しておく必要があります。

一般的な商船の建造では、船体設計、鋼材加工、小組立・大組立、ブロック搭載、艤装、塗装、進水、試運転、引渡しなどの工程があります。実際には造船所の設備、生産方式、船種によって工程の順序や分担は異なり、艤装などは複数の段階にまたがって進行します。



大型構造物をどう撮影するか


造船所では、被写体の大きさとカメラ位置の関係が重要になります。

巨大な船体を広角レンズで撮影すれば、その全体像を捉えることはできます。しかし、距離感や周囲の比較対象によっては、実際の大きさが十分に伝わらない場合があります。

人や車両、クレーンなどを画面に配置すれば、船体との大きさの比較が可能になります。遠景から船体全体を捉え、次に建造中の構造物や作業者の映像へ移ることで、造船所の規模と仕事の具体性を同時に伝えられます。

ドローンによる空撮は、ドック、岸壁、工場棟、大型クレーンなどの位置関係を示すために有効です。



建造工程を映像で再構成する


数か月から数年を要する船舶の建造工程を、短期間の撮影だけで網羅することは困難です。

そこで重要になるのが、建造工程全体を理解した上で、撮影可能な作業を選択し、必要に応じて過去の記録映像やCG、図解を組み合わせる方法です。

たとえば、鋼板の加工からブロック組立、ドックでの搭載、進水へと至る流れを説明する映像であれば、必ずしも全工程を同じ船舶で撮影する必要はありません。

ただし、異なる船舶や工程の映像を組み合わせる場合は、実際の建造方法について誤解を生まないよう、シナリオと編集段階で技術的な確認が必要です。

映像制作会社には、撮影した映像素材から、造船技術の全体像を正確に伝える構成をつくる能力が求められます。



3. 造船所の撮影における安全管理と撮影計画


造船所には、大型クレーン、重量物の搬送設備、高所作業、溶接・切断作業、狭い作業空間など、さまざまな危険要因があります。

撮影班も造船所の作業ルールに従い、立入区域、保護具、作業車両の動線、撮影機材の設置場所などについて事前確認を行う必要があります。

特に重要になるのは、撮影によって現場の作業を妨げないことです。

カメラの位置や照明機材の設置によって、作業員の移動経路を塞いだり、重量物の搬送に支障を与えたりすることは避けなければなりません。

また、現場の作業者にカメラを向いてもらう、普段とは異なる動作を依頼する、といった演出についても、安全管理上の確認が必要です。



ドローン撮影の制約


造船所ではドローン撮影が魅力的な表現手段になりますが、施設管理者の許可や航空法に基づく手続き、港湾・臨海施設周辺の飛行条件を確認しなければなりません。

大型クレーンや係留船舶、構造物との距離、風の影響、船舶や設備に関する機密情報への配慮も必要です。

空撮ができない場合でも、高所からの撮影、岸壁や対岸からの望遠撮影、既存の空撮素材と新規撮影映像の組み合わせなど、代替する方法は考えられます。



4. 造船業界の採用動画・リクルート映像


造船業では、設計技術者、溶接技能者、配管工、電装技術者、品質管理担当者、生産管理担当者など、多様な人材が必要とされています。

採用動画で重要になるのは、それぞれの仕事を具体的に理解できることです。

造船所の壮大な風景を見せる映像は、企業や業界への興味を持つきっかけになります。しかし、そこで働こうとする求職者は、仕事内容、職場環境、教育制度、勤務形態、技術者としての将来像なども知りたいと考えています。



仕事内容を具体的に見せる


たとえば、溶接作業の映像を撮影する場合、溶接の火花を美しく撮るだけでなく、どのような構造物の、どの部分を、どのような目的で接合しているのかを伝えることができます。

設計技術者を紹介する場合には、CAD画面の撮影に加えて、設計内容が実際の建造工程とどのように結び付いているかを示すことも考えられます。

一人の社員に密着し、作業準備、現場での仕事、打ち合わせ、教育・研修などを追う構成も有効でしょう。



企業全体の姿と個々の仕事を結び付ける


造船業の採用映像では、巨大な船舶を完成させるという企業全体の仕事と、その一部分を担う一人ひとりの仕事を結び付けることに意味があります。

自分が担当した仕事が最終的にどのような船舶の機能や安全性につながるのか。その関係を映像で示すことができれば、仕事内容と企業の社会的役割を一つのストーリーとして伝えられます。



5. 造船会社の企業PR・会社案内映像


造船会社の企業PRでは、企業規模、生産設備、建造船種、技術力、品質管理、研究開発、人材など、さまざまな情報を扱います。

その際、重要なのは企業がどのような競争力を持っているのかを明確にすることです。

同じ造船業でも、大型商船、特殊船舶、艦艇、船舶修繕、舶用機器など、企業によって事業内容や強みは異なります。

大量の映像素材を短時間に並べる構成よりも、企業が得意とする技術や事業領域について、シナリオの段階で論点を絞った方が理解されやすい場合があります。

また、造船会社の映像には、海外の船主、船舶関連企業、官公庁、金融機関など、国内の一般消費者とは異なる視聴者が想定されます。

そのため、制作する映像の用途に合わせて、技術説明の深さ、用語の使い方、多言語対応などを判断する必要があります。



6. 船舶技術を伝えるCG・インフォグラフィック映像


船舶の技術は、外観を撮影するだけでは十分に説明できないものが数多くあります。

船体内部の構造、推進装置、燃料供給系統、排出ガス低減技術、航行制御システムなどは、CGやインフォグラフィックを利用することで理解しやすくなります。



船舶内部の構造を可視化する


船舶の断面図や3DCGモデルを用いれば、実際のカメラでは撮影できない位置から内部構造を示すことができます。

たとえば、機関室内の機器配置、燃料の流れ、船体構造と強度の関係などを、視点の移動やアニメーションによって説明できます。



造船DX・AI技術を説明する


近年は、造船分野でも設計・生産データの連携、工程管理のデジタル化、ロボットによる自動化、AIを利用した作業計画などの開発が進められています。

こうした技術の働きは、設備の外観を撮影しても十分に伝わらない場合があります。

設計データが生産工程に反映される様子、ロボットの認識・判断・動作の関係、生産管理システムによる工程の可視化などは、実写とCGを組み合わせることで表現できます。

実際の技術仕様が公開されていない場合には、説明用の模式図や概念映像であることを明示し、実機の動作と混同されないようにすることも重要です。



7. 造船技術を支える舶用機器・関連産業の映像制作


造船業界の映像制作を考える際には、造船会社だけでなく、関連する産業にも注目する必要があります。

船舶用エンジン、ポンプ、バルブ、配管、電装機器、制御装置、航海機器、鋼材、塗料など、多数の企業が一隻の船の建造に関わっています。

それぞれの製品には、耐久性、信頼性、省エネルギー性能、保守性、安全性など、技術的な訴求点があります。

こうしたBtoB製品の映像制作では、製品の外観だけでなく、使用環境や機能、導入による効果を説明することが重要です。

舶用機器のメーカーにとっても、製品PR、展示会、営業プレゼンテーション、技術教育など、映像を使用する機会は多岐にわたります。



8. SynAppsの港湾・海運・製造業分野における映像制作経験


株式会社SynAppsの代表は、長年にわたり企業映像の企画・プロデュースに携わり、製造業、先端工業、物流、港湾・海運などの分野で映像を制作してきました。

造船業と港湾・海運業では、事業内容も現場の作業も異なります。一方、巨大な設備や船舶を撮影し、産業の仕組みを視聴者に伝えるという点では、共通する映像制作上の課題があります。


四日市港の港湾PR映像


四日市港の港湾セールス映像

四日市港のPR映像では、港湾施設の機能と、その背後に広がる東海地方の産業集積、物流ネットワークを関連付け、四日市港が産業や経済に果たす役割を紹介しています。

巨大な港湾施設を撮影するだけでは、物流拠点としての優位性を説明することはできません。地理的な位置関係、陸上輸送網、臨海工業地帯とのつながりなどを、映像構成の中に組み込みました。



四日市海運の採用映像


四日市海運グループ採用動画

四日市海運株式会社の採用映像では、ガントリークレーンをはじめとする大型荷役機械と、それを操作する人々の仕事を描きました。

港湾で働く人々の仕事は、日常生活の中で目にする機会が少なく、一般の求職者には仕事内容が伝わりにくい分野です。

港湾荷役の機械や作業の様子を撮影し、その仕事が物流全体の中で果たす役割を示すことによって、仕事への理解を促す構成としました。



造船業界の映像制作への展開


SynAppsは、こうした港湾・海運分野での撮影・映像制作経験に加え、製造設備、技術開発、研究施設、産業機械、採用活動などを題材とする企業映像を制作してきました。

造船業界の映像制作においても、それぞれの企業の製品、技術、建造工程、視聴者を理解した上で、企画・シナリオから撮影、編集、CG、音声制作まで対応します。



9. 造船業界の映像制作を依頼する際に確認したいこと


造船会社や舶用機器メーカーが映像制作会社を選ぶ際には、過去の作品を見るとともに、制作会社がどのような工程を担当したかを確認することをお勧めします。

企画から担当したのか、撮影だけを担当したのか、編集やCG制作を受託したのかによって、その制作会社が持つ経験の内容は異なります。


また、造船所での撮影を予定している場合は、撮影場所や作業内容、安全管理上の条件について、事前に制作会社と情報を共有することが重要です。

見積もりについても、撮影日数だけで費用が決まるわけではありません。

事前取材、シナリオ作成、撮影班の人数、ドローンや特殊機材、CG制作、ナレーション、外国語版の制作などによって、必要な工程と費用が変わります。

SynAppsでは、ご相談内容に応じて制作仕様を想定し、見積書を作成しています。



10. 造船業界の将来を映像で伝える


日本の造船業は、建造能力の増強とともに、AI・ロボットの導入、脱炭素技術の開発、人材の確保と育成など、大きな転換期を迎えています。

こうした変化を伝える映像には、産業の現状を記録する役割と、新しい技術や事業の可能性を社会に説明する役割があります。

造船所の巨大さ、設備の迫力、熟練技能者の技術、研究開発の成果、若い社員たちの仕事。これらをどのような映像にするかは、映像を誰に見せ、何を理解してもらうかによって決まります。


SynAppsは、企業が映像によって伝えたい内容を理解し、その目的に応じた企画・シナリオと映像表現を考えます。

造船会社、船舶関連企業、舶用機器メーカー、港湾・海運事業者の皆様からの、会社案内、採用映像、技術PR、展示会映像などの制作相談を承ります。


映像制作を発注する企業担当者のための情報発信です。

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執筆者・神野富三
名古屋の映像制作会社 株式会社SynApps 代表取締役プロデューサー

シナリオ・演出・編集まで一貫して手がける映像プロデューサー・ディレクターとして、JR東海・トヨタ自動車など200社以上の映像制作に携わる。

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