データセンターの課題を映像制作会社が支援｜地域共生・脱炭素コンテンツ
- Tomizo Jinno
- 8月3日
- 読了時間: 17分
更新日：10月10日
街を車で走っていると、時々「この建物はなんだ！？」と思うような、巨大だけど窓がない、四角い建物を見かけることありませんか？
最近知ったのですが、あれ実は「データセンター」だったんですね。データセンターとは、サーバーやネットワーク機器を集約・管理し、インターネットサービスや企業のシステム運用を支えるための専門施設です。 データセンターはいま、様々な局面で課題に直面していて、映像制作会社がその立地のお手伝いできることも多そうです。
今話題の生成AIを稼働させるためには、巨大なデータセンターがいくつも要るそうです。中がどうなっているのか、気になりますよね。日本に建設されているデータセンターの構造は、その規模や目的、立地などによって多様ですが、一般的に以下のような要素で構成されています。
1. 建築構造
耐震構造
日本は地震が多いため、データセンターは非常に高い耐震性を求められます。免震構造（建物と基礎の間に免震装置を設置し、地震の揺れを吸収する）や制震構造（建物に制震ダンパーなどを組み込み、揺れを抑制する）が採用されることが一般的です。震度7クラスの地震にも耐えうる設計がなされています。
堅牢な建材
外部からの衝撃や災害に備え、鉄筋コンクリート造（RC造）や鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）など、堅牢な構造が採用されます。
階層構造
サーバーラックが設置されるフロアは、一般的に「サーバールーム」と呼ばれ、耐荷重性の高い床構造（二重床など）が採用されます。機器の重量に耐えるため、1平方メートルあたり1トン以上の積載荷重を想定しているデータセンターも珍しくありません。
セキュリティ対策
外部からの侵入を防ぐため、窓が少ない、または設置しない設計が一般的です。強固な外壁や複数のセキュリティゲート、監視カメラなどが設置されます。
2. 電力供給設備
データセンターの生命線とも言えるのが電力供給です。安定した電力供給と、万一の停電に備えた冗長化が徹底されています。
受電設備
複数の電力会社からの受電や、同一電力会社からの多ルート受電など、電力供給の信頼性を高める工夫がなされます。
無停電電源装置（UPS: Uninterruptible Power Supply）
瞬停や短時間の停電時に電力を供給し、サーバーやネットワーク機器を停止させずに稼働させるためのバッテリーシステムです。
種類: 鉛蓄電池やリチウムイオン電池などがあります。
冗長構成: UPS自体もN+1や2N（完全二重化）などの冗長構成で設置されることがほとんどです。
非常用発電機
長時間の停電に備え、ディーゼル発電機やガスタービン発電機が設置されます。燃料の備蓄も重要で、数日分の稼働が可能な燃料タンクを持つデータセンターもあります。
燃料: 軽油が一般的ですが、近年ではLNG（液化天然ガス）発電機も導入され始めています。
起動時間: 停電発生から数秒〜数十秒で自動起動し、安定した電力供給を行います。
配電盤・分電盤
各サーバーラックに安定した電力を供給するための配電システムも、冗長化が図られています。PDU（Power Distribution Unit）と呼ばれる機器で各ラックへの電力供給を管理します。
3. 空調・冷却設備
データセンターでは大量の熱が発生するため、適切な冷却が不可欠です。
空調機
サーバールームの温度と湿度を一定に保つための空調設備が設置されます。外気を活用する外気冷房システムや、冷水を循環させるチラーユニットなどが用いられます。
冷却方式
空冷方式: サーバーラックの前面から冷気を吸い込み、背面から熱気を排出する最も一般的な方式です。冷気通路と熱気通路を分離する「コールドアイル/ホットアイル封じ込め」が採用されることが多いです。
液冷方式: 高密度なサーバーやAIサーバーなど、発熱量の大きい機器に対しては、直接液体で冷却する液浸冷却や、コールドプレートを介して冷却する方式なども導入され始めています。
送風機・ファン
冷却された空気を効率的にサーバールーム全体に送り込むためのファンが設置されます。
冷却水設備
チラー方式の場合、冷却水を循環させるための配管やポンプ、冷却塔などが設置されます。
4. 通信設備
データセンターはインターネットのハブであるため、高速かつ安定した通信環境が必須です。
複数のキャリア接続
複数の通信キャリア（ISP）と接続し、通信経路の冗長性を確保します。これにより、特定のキャリアに障害が発生してもサービスが継続できます。
光ファイバー回線
大容量のデータを高速でやり取りするため、光ファイバー回線が複数ルートで引き込まれます。
構内配線
サーバールーム内では、各サーバーラック間を接続するためのLANケーブル（UTPケーブル）や光ファイバーケーブルが、二重床の下や天井裏などに効率的に配線されます。
5. 消火設備
火災発生時の被害を最小限に抑えるための設備も非常に重要です。
ガス系消火設備
サーバー機器への影響を考慮し、二酸化炭素（CO2）や窒素、IG-541（窒素・アルゴン・二酸化炭素の混合ガス）などのガス系消火設備が一般的です。これらのガスは酸素濃度を低下させることで消火するため、消火時に機器を濡らしてしまうことがありません。
自動火災報知設備
火災の発生を早期に検知するための煙感知器や熱感知器が多数設置されています。
区画化
火災の延焼を防ぐため、サーバールームやその他の設備が防火区画として分離されています。
6. 監視・管理システム
データセンターの安定稼働を維持するため、24時間365日の監視と管理が行われています。
BMS（Building Management System）/DCIM（Data Center Infrastructure Management）
建築設備、電力、空調、セキュリティ、IT機器などのあらゆる情報を一元的に監視・管理するシステムです。温度、湿度、電力使用量、機器の稼働状況などをリアルタイムで把握し、異常があればアラートを発します。
セキュリティ監視システム
監視カメラ、入退室管理システム、生体認証システムなどが連携し、不審者の侵入を防止します。
遠隔監視・操作
多くのデータセンターでは、遠隔地からでも設備の状況を監視し、一部の操作を行うことが可能です。
7. その他の設備
物理セキュリティ
外周フェンス、監視カメラ、生体認証システム、金属探知機、警備員の常駐など、多層的なセキュリティ対策が講じられています。
水害対策
立地によっては、浸水被害を防ぐための防潮堤や防水扉、排水ポンプなどが設置されます。
環境への配慮
省エネルギー化を推進するため、高効率な空調設備やLED照明の導入、再生可能エネルギーの活用なども進められています。
8. 近年の立地動向
近年の日本のデータセンターは東京圏と大阪圏に集中しています。
集中度
データセンターのサーバー面積ベースで見ると、その8割強が東京圏・大阪圏に集中しています。特に東京圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）が約6割を占めており、この傾向は当面続くと見られています。
集中理由
レイテンシー（通信遅延）
大都市圏は多くのユーザーと企業が集中しており、低遅延でのデータ通信が求められるため、都心に近い場所に立地する必然性があります。
通信インフラのハブ
国際海底ケーブルの陸揚局が関東（房総半島、北茨城）と関西（志摩半島）に集中していることも、この二大都市圏にデータセンターが集中する大きな理由です。
一方で、政府の政策や災害リスクへの意識の高まりから、地方分散の動きも徐々に顕在化しています。
地方分散の動き
総務省の「デジタル田園都市国家構想」や「データセンター、海底ケーブル等の地方分散によるデジタルインフラ強靱化事業」といった政策により、東京圏・大阪圏以外の地域への設置が促進されています。
具体例
Googleが広島県三原市と和歌山県和歌山市にデータセンター用途とみられる土地を取得した事例や、政府の補助金事業を通じて北海道や九州、福島県、京都府、島根県、福岡県などが地方拠点として選定された事例があります。
今後の立地傾向（予測）
近年の動向を踏まえると、今後のデータセンターの立地傾向は、以下の二極化が進むと予測されます。
（1）大都市圏での集積は続く
主要なハブ機能の維持
レイテンシーが極めて重要な金融サービスや、大規模なコンテンツ配信、多くのユーザーが利用するクラウドサービスなど、大都市圏でのデータ処理需要は今後も高まり続けます。
都心部での高付加価値化
土地価格や電力コストが高い都心部では、高密度・高効率な設計や、AIサーバーに対応した液冷技術などを採用することで、付加価値を高めたデータセンターが建設されるでしょう。
（2）地方への分散・大規模化が進む
再生可能エネルギーの活用
地方には、洋上風力発電や太陽光発電といった再生可能エネルギーのポテンシャルが高い地域が多く存在します。脱炭素化が求められる中で、今後は再生可能エネルギーを豊富に利用できる地方が、大規模データセンターの新たな候補地として注目されるでしょう。
災害リスクの分散
首都直下型地震などのリスクを考慮し、大規模災害時でも安定して稼働できるバックアップ拠点として、地方の内陸部や、活断層が少ない地域が選ばれる傾向が強まります。岡山県などがその候補地として挙げられることがあります。
政府の支援策
総務省や経済産業省による税制優遇や補助金制度は、地方でのデータセンター建設を後押しする重要な要因となります。この動きは、地方創生や雇用創出にも繋がると期待されています。
9. 多い課題
9.1. 電力供給とエネルギー問題
電力需要の急増
AIやクラウドサービスの普及により、データセンターの電力需要は爆発的に増加しています。特にAIサーバーは非常に多くの電力を消費するため、既存の電力インフラだけでは賄いきれないケースが増えています。
脱炭素化の要請
CO2排出削減の目標達成が厳格化される中で、電力会社も安定した電力を供給しつつ、再生可能エネルギーへの切り替えを進める必要に迫られています。再生可能エネルギーの供給が不安定な場合もあり、データセンターのような24時間365日稼働する施設への安定供給は大きな課題となっています。
経済産業省は、2029年度以降に新設されるデータセンターを対象に、省エネルギーの義務を課す規制を発表しています。具体的には、稼働開始から2年後にPUE（Power Usage Effectiveness）1.3以下を達成するよう求めており、違反した場合には罰則も検討されています。現在の業界平均は1.47とされており、これを達成するためには、従来の空冷システムから水冷や液冷システムへの転換など、抜本的な対策が不可欠とされています。
9.2. 地域住民との摩擦
騒音・振動
データセンターの空調設備や非常用発電機は、稼働時に騒音や振動を発生させることがあります。住宅地に隣接する場所に計画された場合、住民から生活環境への悪影響を懸念する声が上がり、反対運動に発展するケースが少なくありません。
景観・日照権
大規模なデータセンターは、周囲の景観と調和しない無機質な外観になりがちです。また、高層の建物が建設されることで、近隣住民の日照権が侵害されるといった問題も発生しています。
「得体の知れない施設」という認識
データセンターは一般的にセキュリティ上の理由から内部が非公開であり、何が行われているのかが地域住民には分かりにくい施設です。この「得体の知れない」という点が不安を増幅させ、反対運動の一因となることがあります。実際に、千葉県印西市や流山市、柏市などでは、住民による建設反対運動が起きています。
9.3. 立地条件の制約
広大な土地の確保
大規模なデータセンターを建設するには、まとまった広さの平坦な土地が必要です。特に、地盤が強固で災害リスクの低い土地は限られており、用地の確保が難しくなっています。
インフラ整備の遅れ
地方分散化の動きがある一方で、地方では電力・通信インフラの整備が都市部に比べて遅れているケースがあります。データセンターの建設には、大容量の電力や高速な通信回線を複数ルートで引き込むことが不可欠であり、これらのインフラ整備がボトルネックとなることがあります。
10. 映像制作会社ができること
データセンターの立地に関する課題に対し、映像制作会社として以下のようなコンテンツ企画やソリューションをご提案できます。
10.1 地域住民の理解を深めるための映像コンテンツ
最も大きな課題である地域住民の反対や不安を解消するために、以下の映像を制作します。
施設紹介・地域共生ドキュメンタリー
住民に「得体の知れない施設」という不安を払拭し、データセンターが地域にもたらすメリットを分かりやすく伝える。
内容: データセンターの役割（災害時のバックアップ、地域のDX推進など）、最新の技術（騒音・振動対策、省エネ技術）、雇用創出効果などを紹介。実際に建設予定地の近隣住民へのインタビューを交え、「共生」をテーマにしたドキュメンタリーを制作します。
技術解説アニメーション
騒音・振動対策、冷却システム、セキュリティなどの専門的な内容を、専門知識がない人にも直感的に理解してもらう。
内容: CGやアニメーションを駆使し、建物の断面図や設備の仕組みを可視化。例えば、免震構造が地震の揺れをどのように吸収するか、空調設備がどのように騒音を抑えるかなどを、視覚的に分かりやすく解説します。
仮想体験VRコンテンツ
住民説明会などで、施設の内部を安全かつリアルに体験してもらう。
内容: データセンター内部のセキュリティエリアやサーバールームなどをVRで再現。普段見ることができない場所を見学してもらうことで、透明性を高め、安心感を提供します。
10.2 電力・エネルギー問題解決をアピールする映像コンテンツ
脱炭素化の動きや電力供給の課題を乗り越えるための取り組みを、映像で強くアピールします。
サステナビリティ・レポート映像
企業の環境への取り組みをステークホルダー（自治体、投資家、一般市民）に報告する。
内容: 再生可能エネルギーの活用事例、最新の液冷システムによるPUEの改善、電力効率の最適化など、具体的な数値や導入事例を交えて紹介。データセンターが環境負荷の少ない「グリーンインフラ」であることを強調します。
地方創生・共創ドキュメンタリー
地方自治体との連携や、地域資源（例：地熱発電や水力発電など）を活用するメリットを伝える。
内容: 地域で実際に稼働している再生可能エネルギー施設とデータセンターを連携させる様子や、それによって生まれる雇用や地域経済への貢献を、ストーリー仕立てで描きます。
10.3 自治体・事業者向けのプレゼンテーション映像
立地交渉を円滑に進めるためのツールとして、映像を活用します。
事業計画プレゼンテーション映像
地方自治体の担当者や関係者に対し、事業の安全性やメリットを短時間で効果的に伝える。
内容: 地盤の強度、災害リスク、電力インフラの確保計画、雇用創出計画などを、インフォグラフィックス、アニメーションを多用して説得力のあるプレゼン映像に仕上げます。
企業ブランドイメージ向上映像
「信頼できる企業」「地域に貢献する企業」としてのブランドイメージを確立する。
内容: 企業のビジョンや、社会インフラとしてのデータセンターの重要性を訴求。過去に成功した地域共生事例などを盛り込み、企業としての信頼性をアピールします。
11 まとめ
映像制作会社は、上質な映像を作るだけでなく、コミュニケーション課題を解決するための最適な「表現」と「メッセージ」を設計する役割を担います。データセンター事業者が抱える課題の本質を捉え、ターゲットとなるステークホルダーに響くコンテンツを企画・制作することで、立地問題の解決に貢献します。
【他社事例】
流石にGoogleさんのビデオはブランディングにも寄与するPRになっています
12 参考資料
現時点で日本にある主要なデータセンター事業者を紹介します。
「接続性のハブ」として知られる、国内最大級のデータセンターです。
キャリア・ベンダーニュートラル
特定の通信事業者やITベンダーに依存しない、中立的な立場を保っています。そのため、多数の通信事業者やクラウドサービスプロバイダー、コンテンツ事業者が集まり、顧客は自由に最適な接続先を選べます。
通信の結節点
東京都心に位置するフラッグシップデータセンターは、日本を代表するネットワークの結節点であり、金融や通信の重要なインフラとなっています。
長年にわたる全国展開と、企業のITシステムを丸ごと引き受けるフルスタックサービスが強みです。
※フルスタックサービス（Full Stack Service）
ITサービスにおいて、システムの設計・構築から、運用・保守、さらにアプリケーション開発やコンサルティングまで、必要なすべての工程や要素をワンストップで提供する包括的なサービス形態のことです。
強固なインフラ
全国に多数の拠点を持ち、特にNTTグループが持つ通信回線専用トンネル「とう道」などを活用した、高い信頼性のネットワーク環境が特徴です。
豊富なサービス
データセンターの物理的なスペース提供だけでなく、ネットワーク接続、システムの運用・保守、さらにはコンサルティングまで、ワンストップで提供できるのが大きな強みです。
エクイニクス・ジャパン（Equinix）
グローバルな相互接続プラットフォームを提供し、インターコネクション（相互接続）を最大の強みとしています。
※インターコネクション（Interconnection）
意味: 複数の企業やサービスプロバイダーのネットワークを、データセンター内で直接接続し、相互にデータを交換できる仕組みのことです。
グローバルなネットワーク
世界中に展開するデータセンターを、自社の高速ネットワークで相互に接続しています。これにより、日本国内の拠点を起点に、海外のパートナーやクラウドサービスと低遅延で接続できます。
エコシステム
顧客同士が相互に連携できるプラットフォームを提供しており、ビジネスの共創を促すエコシステムを形成しています。
特に北海道・石狩市の大規模データセンターが有名で、コスト競争力と環境への配慮を両立させています。
日本最大級の郊外型
東京ドーム約1.1個分の広大な敷地を活かした大規模施設で、北海道の冷涼な外気を活用した外気冷房システムによって、大幅な電力コスト削減を実現しています。
政府クラウドのインフラ
高い信頼性とコストパフォーマンスが評価され、政府が推進する「ガバメントクラウド」の基盤提供事業者にも選ばれています。
グローバルな通信事業者として、国際的な接続性と高品質なサービスが特徴です。
海外展開
世界各地に「TELEHOUSE」ブランドのデータセンターを展開しており、国内外をシームレスに接続するハブの役割を果たしています。
高品質な運用
災害に強い堅牢なファシリティと、24時間365日の運用体制によって、高いSLA（サービス品質保証）を誇ります。
物流不動産開発大手として、近年データセンター事業に本格参入し、大規模なAI向け施設に注力しています。
ハイパースケール
DC: 2024年以降、首都圏と関西圏で、生成AIの需要に対応する最大600MWクラスの超大規模データセンターの建設を進めています。
不動産開発のノウハウ
これまで培ってきた不動産開発の知見を活かし、広大な土地に効率的かつ戦略的にデータセンターを開発する点が強みです。
【IT・情報システム関連記事】
DXが進まない企業への映像制作会社からの提案 【この記事について】
本記事は、名古屋に拠点を置く株式会社SynAppsが執筆しました。私たちは「名古屋映像制作研究室」を主宰し、各業界の知見を収集・分析しながら、企業が抱える課題を映像制作の力で支援することを目指しています。BtoB領域における映像には、産業ごとの深い理解が不可欠であり、その知識と経験をもとに制作に取り組んでいます。
【執筆者プロフィール】
株式会社SynApps 代表取締役／プロデューサー。名古屋を中心に、地域企業や団体のBtoB分野の映像制作を専門とする。プロデューサー／シナリオライターとして35年、ディレクター／エディターとして20年の実績を持つ。
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